【減価償却】生産高比例法で減価償却できない固定資産と、その理由 | 投資キャンプ

【減価償却】生産高比例法で減価償却できない固定資産と、その理由

生産高比例法

減価償却とは、固定資産を費用化することであり、費用化の方法の1つに「生産高比例法」があります。

生産高比例法とは、固定資産を使用した分だけ減価する(価値が減少)と考える方法です(時の経過は関係ありません)。

固定資産を多く使えば多く減価し、あまり使わなければそれほど減価しないと考える費用化の方法が、生産高比例法です。

[生産高比例法の計算式]

(取得原価 – 残存価格)× 当期の利用量/総利用可能量

そのため、生産高比例法は、車両や機械装置のように、全部でどれだけ使えるかがわかり、また、使えば使うほど減価する固定資産にしか適用できません。

例えば、車両の場合は、全部でどれだけ使えるか(総走行可能距離)がわかり、当期にどれだけ使ったか(当期の走行距離)がわかるため、生産高比例法で減価償却を行うことができます。

【減価償却・生産高比例法】月割計算しない理由

これに対し、建物や備品などは、全部でどれだけ使えるかや、当期にどれだけ使ったかを数値として把握することができないため、生産高比例法で減価償却を行うことができません。

建物や備品などの場合は、時の経過により減価すると考える方法の「定額法」や「定率法」で減価償却を行います。

[定額法の計算式]

(取得原価 – 残存価格)÷ 耐用年数

[定率法の計算式]

(取得原価 – 期首の減価償却累計額)× 償却率

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【仕訳】生産高比例法で減価償却する場合(直接法と間接法の違い)